令和の改革はインフラの革新
ここ数年、現史記録には少ない気象現象が毎年起こるようになっている。
地上の地形、とりわけ日本の国土を形成する地理的条件を考察する と「濁流が住宅を襲う」などと言うことは、自然に起こりうることだと 容易に考え付く。これは、日本の住宅地のほとんどが日本列島が形成さ れていく中で、以前の河川の上に建設されてきたからでもある。
* 自然は、人類の生活環境には無頓着であるであることを知るべきで あり、改めて、インフラの整備に関する考え方が見直される時ではないのか。
かといって、全てを見直すことにはならない現状を踏まえ、国が示 す「国土強靭化」は、コンクリートの堤防を完成させることだけではな く、自然と共生できる人間社会の創出が求められているのだと思う。
例年の風水害に対応すべきは、長年培ってきたダムや河川の機能を 十分に発揮させる必要があるものと判断でき、これこそが、インフラの 革新を生むものである。
インフラの革新
荒ぶる大自然の中で人類は自然との共生を試み、人類の安全と安心 を求めて安住の地を建造してきた。あくまでも自然の中での生活が人類 の選択できる道なのである。少しでも気を抜いたり傲り高ぶれば自然は 容赦なく襲いかかる。だから、河川は氾濫するものなのである。2015年の水防法の改正は浸水による水害の危険を公表しているし、 都市部における河川の氾濫による浸水を想定している。もはや近年の大 規模の大災害においても想定外はない。
今こそダムや河川の対策を再構築する時であり、河川を河川として ダムをダムとして対応することが求められている。 河川の築堤のかさ上げも必要であるが、河川本来の役割は「河川は河川 として水をどう流すか」である。現在、全国の河川のほとんどには土砂 等の堆積物が累積し危険な状態となっている。
ダムにも多くの土砂が堆積し、ダムの貯水能力が減退している。 河川の機能を発揮させ水を氾濫させないためにも、河川やダムの堆積土 砂の撤去を行いダムの貯水能力を十分に働かせるのが急務であり、令和 のインフラの革新でもある。 河川整備の一環などと称して、レクリエーション施設と化した河川敷を 見ると「いつ災害による人災が起きるのか不安でさえある」。
インフラの革新は、安全な作業、安心できる工程、コストの低減、 作業効率の向上、自然に優しい工法であるべきである。IOT化や労働 力の削減そして、高齢化や人手不足の社会にも対応しなくてはならな
MAP工法による堆積土砂の撤去は、これらの要求に対応できるも のである。吸引方式の土砂の撤去には多くのメリットがあり、他の工法 ではなしえない条件化にも対応が可能であり、最大の効果が期待できる ものである。
とりわけ、MAP 工法によるクズは最新の技術と言える。この技術で ダムや河川の堆積土砂対策に貢献できるものとして提案する。